株式会社TVT　 [英語表記] TVT Co., Ltd.

設立：2010年11月5日

代表取締役：齋藤義和

所在地：〒106-0047  東京都港区南麻布4-12-25

資本金：10,000千円

主要取引銀行：三菱UFJ銀行 新宿支店、さわやか信用金庫 広尾白金支店

法人番号 : 5010401090733

許可：古物商許可 東京都公安委員会 第301111009303号

リユース事業、インターネット通販事業、輸出入販売事業、芸能タレントのマネジメント、動画の企画と制作、モバイルアプリ・Webサイトの企画と運営

株式会社TVT、その由来は「Try Various Things!」の頭文字を取った略から。文字通り一つの事だけにこだわらず、「色々な事に挑戦しよう」という意味。前進なくして進歩なしという言葉を基本に企業全体が常に前進し続けること、そして社員全員が働く事にいつもワクワクした感情を持てるような企業であり続けたいという願いを込めて名付けられる。

Find value

私たちは、生きる価値や働く価値を見出すことに全力を尽くします。お客様には、私たちの存在価値を見出してもらうよう最善の努力を怠らず常に新たな価値を創造する努力をします。

Ambition

私たちは、常に向上心を持っていかなる困難や問題も諦めることなく解決し前進するよう努力します。

Challenge

私たちは、常に新しいことに挑戦する精神を持ち続けるよう努力します。

Trust & Thanks

私たちは、お客様に信頼される企業であり続けるよう努力し、すべての人に感謝の気持ちを忘れません。

私たちはこの「FACT」の理念に基づき、すべての企業活動を行っております。

[住所/ Address]  106-0047 東京都港区南麻布4-12-25 南麻布セントレ2F / 4-12-25 2F Minamiazabu Centre Minamiazabu Minato-Ku ,Tokyo 106-0047

[電話番号 / Phone Number]  03-6380-6071 / +813-6380-6071

【お知らせ】
当社はテレワークを推進・実施しておりますためお電話でのお問い合わせは繋がりにくくなっております。大変お手数ですがまずはCONTACT USページよりお問い合わせをお願い致します。その後、担当者より折り返しご連絡させて頂きます。

株式会社TVTは随時やる気のある人材を募集しております!

[職種]

リユース事業、インターネット通販、輸出入販売、動画の企画・制作、モバイルアプリケーションやWebサイトの企画や開発、芸能タレント

[学歴]

不問

[雇用形態]

正社員（新卒・中途）、アルバイト・パート、マネジメント

[応募資格]

18歳～

[歓迎するスキル]

英語・中国語・欧州各国語を読み書きや話せる方、接客コミュニケーションに慣れた方、HTMLの知識がある方、Excel・Word・Power Pointの知識がある方、プログラミング経験がある方、芸能活動経験のある方

[勤務地]

東京都港区南麻布4-12-25 南麻布セントレ2F　日比谷線「広尾駅」徒歩６分

東京都新宿区新宿1-14-1 岩永ビル2F 　丸ノ内線「新宿御苑前駅」徒歩1分

テレワーク有

[勤務時間]

基本9:00～17:00で応相談

[給与]

正社員18万円～（経験・スキルなどにより決定、3か月の試用期間あり）

アルバイト・パート　時給1,050円～（交通費支給、研修期間あり）

マネジメント　応相談

[昇給]

年一回（能力により決定）

[休日・休暇]

週休2日、年末年始、夏季休暇、有給休暇あり

【プライパシーポリシー】
1.個人情報の利用目的

株式会社TVTは、法令に基づいてお客様から頂いたお名前・ご住所・電話番号・生年月日・メールアドレスなどの個人情報、およびお取引に関する情報などを次の目的で利用します。また、お客様の同意なく他の目的に利用することはありません。

【1】当社の運営するサービスの履行及びその後の管理のため

【2】お客様に有用と思われるサービス紹介のダイレクトメール送付のため

【3】サービス向上のためのアンケートなどのお願いのため

【4】当社が不適切だと判断した事態が発覚した場合の防犯協力のため

2.個人情報の管理

【1】システムに保存されている個人情報については、担当の者以外の従業員は閲覧できないようにアカウントとパスワードを設定して厳重に管理しております

【2】個人情報の利用を担当の従業員のみに制限し、責任の所在をはっきりとした上で徹底した管理を行っております

3.個人情報の開示

【1】当社は基本的にはご本人様の同意がない限り個人情報を第３社に開示することはありません

【2】法令に基づき、警察署等の公的機関から要請があった場合はその機関のみには開示させて頂きます